VR活用事例

テレワークにおけるVR/ARへの期待

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時代の流れと共に、時間や場所の制約を受けずに、非対面形式で行われるオンライン会議・テレワークを導入する企業が増加しています。

VR/AR領域について、2023年には1,606億ドル(約17兆円)の市場規模にまで達する見通しとの統計もあり、テレワークにおけるVRやARを活用した業務改善を見据え、各企業が取り組みを始めています。

この記事では、VR/ARによる業務改善・活用事例をご紹介します。

目次

  1. VRを駆使した新しい働き方
  2. ARによるテレワークの業務アシスト
  3. 場所を選ばないVRイベントスペース
  4. 店舗に行かずしてARショッピング
  5. バーチャル店員による3Dアバターワーク

VRを駆使した新しい働き方

建築物などの3DCGをVRで実寸・体験が出来るソフトウェア「SYMMETRY」

開発に携わるSymmetry Dimensions社は、NTTドコモと共同で、働き方の実証実験を行っています。

VR内で、複数人が働くことを想定し、音声メモを活用、記した内容を多言語に翻訳する機能や、全てのユーザーを1ヶ所に集合させる、特定のユーザーの移動、複数人でイメージやデザインレビューを正確に行うための便利な機能を兼ね備えています。

複数人で、物体や空間データを共有出来るソフトウェア「NEUTRANS BIZ」

NEUTRANS BIZは、「イメージを共有しながら、複数人で遠隔会議を行う」、「VR空間で、ブレインストーミングに使用する」などを想定としたVRソフトです。

屋外の空間、展示会場、1対1の面談部屋といったVRが用意されており、屋外でのイメージやデザインのレビュー、研修など用途も様々に対応しています。

VR上に実店舗を再現し、顧客向けに店舗の紹介が行え、従業員向けには接客の研修実施も可能です。その他、VRを活用した会議、プロモーション、研修など様々な用途でご活用いただけます。認識のすり合わせを行い、円滑なコミュニケーションを図れます。

ARによるテレワークの業務アシスト

マイクロソフト社が展開するARデバイス「HoloLens」は、透過型のレンズを通して現実にCG等のデジタル情報を表示。

HoloLens対応のソフトにおいては、ボーイング社、GE社、アクセンチュア社が利用するARソリューション「Skylight」もあります。

また、HoloLens活用のARアプリ「リモートアシスタント」は、遠隔地のアドバイザーとリアルタイムで視界、作業指示情報を共有。必要な支援をハンズフリーで受けることが出来ます。これは、互いに物理的対面を伴わないテレワーク環境下で作業効率化に大いに役立つと同時に、経費削減を図ることにも繋がっています。

場所を選ばないVRイベントスペース

自宅からでも参加可能なバーチャルイベントプラットフォーム「cluster」

「cluster」は、VRに複数人が同時接続し、VRイベントに参加出来るプラットフォームです。多くの実績を持っています。接続は、PCや各種VRデバイスのみならず、スマートフォンからも可能です。

自宅からでも参加でき、複数人の対面接触を伴わない、事象でイベントを延期、中止する必要のない点は大きなメリットです。活用事例としては、KDDIが開催した事業共創VRライブ・バーチャルイベント「MUGENLABO DAY」があります。

店舗に行かずしてARショッピング

アマゾン採用のARで机の上や部屋の中に商品を”試し置き”出来る機能「ARビュー」

 AR技術を活用したショッピングは、今後注目したい購買スタイル。返品率低下や顧客満足度の向上に繋がることでも期待されています。

スマートフォン向けアプリ「Amazon ショッピング」で使用可能です。ARで、部屋の中に家具の試し置きをすることが出来ます。様々な角度から確認でき、商品移動、向き変更が簡単に行えます。

場所を選ばずどこに居ても、購入予定の家具の実サイズを知ることができ、配置した際のイメージなどバーチャル上でリアル感を伴う買い物を完結させられ便利です。

バーチャル店員による3Dアバターワーク

sofmapで導入された「バーチャル販売員 ファンズちゃん」

接客・小売業において、3Dアバターを活用したバーチャル販売員が活用事例として挙げられます。

KDDIは、VR内でバーチャルアテンダントが不動産物件を案内するコンテンツを開発し、大日本印刷は、エクシヴィ社と共同開発を行ったバーチャルキャラクターがリアルタイムに接客出来るシステムを採用しています。

3Dキャラクターをアテンダントが動かし、音声での会話やお辞儀といったインタラクションを交えたコミュニケーションが行われ、売店舗や商業施設などで積極的にシステムが取り入れられています。

まとめ

VR/ARを活用した業務改革は、更に進化の一途を遂げると言えます。これらのソリューションは、対象が異なればそれぞれに見合ったものにするための新規開発が必要になってきます。今後もその動向に着目していきましょう。

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